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ESG研究所は　E(環境）、S（社会）、G（コーポレート・ガバナンス）に加え、スチュワードシップ・コードや国際イニシアチブの動向の調査・研究を行っています。これらのジャンルの分類以外に、アセットオーナーや機関投資家の動向を指定した検索が行えます。

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【ESG投資実態調査2021】(4)《解説》投資コスト、対話の実効性など課題

　QUICKリサーチ本部ESG研究所は2022年１月20日、日本に拠点を置く投資家のESG（環境・社会・企業統治）投資の実態を明らかにするために実施した「ESG投資実態調査2021」を公表した。集計結果から浮かび上がったESG投資の傾向や課題を解説する。

《解説》

■ESG投資の増加傾向は変わらない

　今回の調査で

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【ESG投資実態調査2021】(3)価値評価に｢事業モデルの強靭性｣など定性面組み入れ

　QUICKリサーチ本部ESG研究所は2022年１月20日、日本に拠点を置く投資家のESG（環境・社会・企業統治）投資の実態を明らかにするために実施した「ESG投資実態調査2021」を公表した。集計結果の最終回はESG投資手法を取り上げる。

《ポイント》

ESG投資の手法は「ESGインテグレーション」が最も多く、「エンゲージメント（対話）」、「議決権行使」が続いた。ESGインテグ

【ESG投資実態調査2021】(3)価値評価に｢事業モデルの強靭性｣など定性面組み入れの続きを見る

【ESG投資実態調査2021】(2)日本株運用全体に占めるESG投資の割合が７割に上昇

　QUICKリサーチ本部ESG研究所は2022年１月20日、日本に拠点を置く投資家のESG（環境・社会・企業統治）投資の実態を明らかにするために実施した「ESG投資実態調査2021」を公表した。集計結果の２回目は、ESG投資の将来像を取り上げる。

《ポイント》

日本株運用全体に占めるESG投資の割合は有効回答社数の70％（以下すべて設問ごとの有効回答社数に対する割合）と

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【ESG投資実態調査2021】(1)重視するテーマ上位は気候変動や人権など

　QUICKリサーチ本部ESG研究所は2022年１月20日、日本に拠点を置く投資家のESG（環境・社会・企業統治）投資の実態を明らかにするために実施した「ESG投資実態調査2021」を公表した。集計結果を３回に分けて紹介する。まずエンゲージメント（対話）のテーマを取り上げる。

《ポイント》

2021年度に重視しているエンゲージメントの上位のテーマは「気候変動」、「人権」、

【ESG投資実態調査2021】(1)重視するテーマ上位は気候変動や人権などの続きを見る

【ESG投資実態調査2021】重視するテーマ、生物多様性が急浮上

　QUICKリサーチ本部ESG研究所は2022年１月20日、日本に拠点を置く機関投資家を対象に実施した「ESG投資実態調査2021」を公表した。調査は今回が３回目。2021年度に重視するエンゲージメント（対話）の上位のテーマは「気候変動」、「人権」、「ダイバーシティ＆インクルージョン（多様性の尊重）」、「環境サプライチェーン」、「生物多様性」で、生物多様性は前回調査から最も増加幅が大きかった。

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【RI特約記事】石炭火力に投融資するアジアの金融機関向け投資家イニシアチブが発足

　本稿は、レスポンシブル・インベスター（RI）の掲載記事をQUICK ESG研究所が翻訳、編集したものです。

　リーガル・アンド・ジェネラル・インベストメント・マネジメント (Legal & General Investment Management、以下LGIM）、オランダの年金基金「PGGM」、アビバ・インベスターズ（Aviva Investors）をはじめとする有力投資家は

【RI特約記事】石炭火力に投融資するアジアの金融機関向け投資家イニシアチブが発足の続きを見る

【RI特約記事】日本の投資家、企業の人権への取り組みに関する政府調査に強く期待

　本稿は、レスポンシブル・インベスター（RI）の掲載記事をQUICK ESG研究所が翻訳、編集したものです。

　企業を対象にビジネスと人権に関する初の調査を日本政府が実施する計画を、投資家や業界団体は高く評価している。

　調査は経済産業省が外務省と協力して行い、東京証券取引所に上場する約2,600社の大企業・中堅企業と他省庁が必要と判断した企業が対象となる

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【水口学長のESG通信】金融庁有識者会議の到達点と今後の課題

金融庁は2021年6月、筆者（水口）が座長を務めたサステナブルファイナンス有識者会議の報告書を公表しました。同年1月の第1回会合以来、半年間で8回の会合を重ねてきた成果です。その内容は、ESGと受託者責任の関係やインパクト投資などの横断的論点から、企業の非財務情報開示、機関投資家やESG評価・データ提供機関、間接金融などの各論まで、サステナブルファイナンス全般に及びます。有識者会議の議論はどこまで到達し、何が課題として残されたのか、報告書のポイントを見ていきたいと思います。