2021年は仕事や生活のリズムが取りづらい、難しい一年だったと感じられる方が多いのではないか。新型コロナウイルスのワクチンの接種が進み、東京五輪も無事開催され、年初から断続的に続いていた緊急事態宣言も秋には解除となり、コロナ禍が落ち着いたと思った矢先、今度は同ウイルスの新たな変異型「オミクロン型」の脅威にさらされている。

　サステナビリティ関連では、世界的に気候変動への対策が強化され

　ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）、ジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）、東芝など世界的な大企業の事業を分割する発表が相次いでいる。サステナビリティの文脈では、ＧＥは2005年にエコマジネーションという、当時世界に先駆けてビジネスで環境問題を解決する事業戦略を中核に据えた。ＧＥの最高経営責任者（ＣＥＯ）として世界的な企業経営者として名を馳せた故ジャック

　コロナ禍は経済活動へ多大な影響を及ぼしている。世界の主要都市のロックダウン（都市封鎖）、日本では緊急事態宣言により、人々の行動は大きく制限された。そのような中、需要が高まったのがオンラインビジネスである。アラベスクＳ－Ｒａｙの産業分類では「インターネット販売」に分類される企業だ。今回は日本でも人気のあるヨガ用の衣類を中心に販売する「ルルレモン」を取り上げてＥＳＧを分析してみたい。

　ルルレ

　金融サービスのデジタル化の進展に伴い、顧客基盤の豊富な地銀に注目が集まっている。地方経済を支える地元企業の資金需要に応える地方金融機関は、法人および個人向けにきめ細かいサービスを提供することで、信頼関係を醸成してきた。しかし、デジタル化の波が金融サービスにも押し寄せてくるに従い、デジタルによる利便性や手数料の低さに、顧客の関心も向きつつあるのではないか。

　十数年前に

　８月10日、米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（電子版）に”How Much Carbon Comes From a Liter of Coke? Companies Grapple With Climate Change Math”という記事が掲載された。この記事によると、コカ・コーラ社のデータでは、農場からスーパーマーケットの冷蔵庫に陳列するまでにコカ

　1年延期された東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会が開幕した。9月上旬までの約１カ月半、世界トップクラスのアスリートによるパフォーマンスを堪能したい。コロナ禍で無観客になった今回のオリンピックだが、7月には将来の観光業を大きく変えるであろう出来事が２つあった。民間企業による宇宙旅行である。

　7月11日にヴァージン・グループ会長のリチャード・ブランソン氏が創業したヴァージン

　環境月間の６月なので、改めて温室効果ガス（ＧＨＧ）と自動車メーカーの責任について考えてみたい。昨今の世界的な気候変動に関する取り組みで、様々な情報やデータが公開されているが、ここでは全国地球温暖化防止活動推進センター（ＪＣＣＣＡ）のウェブサイトで公開されているデータ（https://www.jccca.org/download/13327）を使用する。

　そのデータによると、2018年の世

　今月は、アラベスクＳ－ＲａｙがＷＢＣＳＤ（持続可能な開発のための世界経済人会議）のＥＳＧ報告情報プラットフォーム「レポーティング・エクスチェンジ」の運営を引き継ぐことを発表したので、その背景を説明したい。

（出所： https://www.arabesque.com/2021/05/06/the-reporting-exchange-transferred-to-new-host

　４月22日の「アースデイ（地球の日）」に際して、アラベスクは世界の主要企業の温室効果ガスの排出量状況をアラベスクＳ―Ｒａｙの「Temperature Score（気温スコア）」を用いて分析した結果を発表した。今回はその結果について概要をお伝えしたい。

　アラベスクの「気温スコア」は、2030年と2050年までに予想される環境への影響を反映するために

　欧州連合（ＥＵ）でサステナブルファイナンス開示規制（ＳＦＤＲ）の適用が３月10日からスタートした。ＥＵ域内の金融機関や運用会社、そして投資家に金融商品を販売するＥＵ以外の外国の金融機関や運用会社が対象となる。ＥＳＧ（環境・社会・企業統治）の観点から金融商品・運用商品の評価、開示が義務付けられる。今後、様々な形で金融商品や運用商品のＥＳＧ評価が広がると思われるが、今回は