【CDPセクターレポート】Catalyst for change:変化をもたらす触媒

本稿は、 CDP のセクターレポートをQUICK ESG研究所が翻訳したものです。 低炭素社会に向けた取組みが進む化学企業は? 要旨:気候関連指標を化学業界の収益力に結び付ける  本レポートは、2015年8月にCDPが公表した化学業界のリーグテーブルを更新したものである。世界の大手上場化学企業22社の気候変動への対応状況を評価し、ランキングにしている。調査対象22社の年間CO2排出量は、化学業界全

【水口教授のESG通信】ESG情報開示はどこへ向かうのか

 2017年には金融安定理事会(FSB)傘下のタスクフォース(TCFD)が、気候変動に関わる情報を財務報告の中で開示するよう、提言しました。ESG情報が企業のリスクや機会に密接に関わることが明らかになり、従来のような環境マネジメント中心の開示から、ビジネスモデルや戦略を中心にした開示へと情報開示のあり方がシフトしつつあります。一方で、情報を利用する側のESG投資では、ユニバーサルオーナーという概念や、エンゲージメントという手法が発展しつつあり、これらが情報開示のあり方にも影響を与えると思われます。ESG情報開示は今後どう進展するのか、これらの動向を踏まえて考えてみたいと思います。