【アラベスクＳ－Ｒａｙ】テスラをビットコインで購入するのは環境にポジティブ？ネガティブ？
今回もアラベスクの同僚に登場頂く。今回は、アラベスクＳ―ＲａｙのＥＳＧ応用研究を担当しているダニエル・ゲトラーが米ワシントン・ポスト紙に寄稿したオピニオン記事（Daniel Getler, The Washington Post, “Opinion: Why buying a Tesla with bitcoin would be environmentally unfriendly.” Feb
【RI特約記事】P&Gの「森林伐採ゼロ目標達成に向けた取り組みの遅れ」を批判する株主議案：Green Century Equity Fundsがパルプとパーム油の調達方針を問題視
本稿は、レスポンシブル・インベスターの掲載記事をQUICK ESG研究所が翻訳、編集したものです。
10月13日、米消費財メーカー大手のプロクター＆ギャンブル（P&G）の株主総会で、ボストンを拠点とするGreen Century Equity Fundsが提出した議案への投票が行われた。同議案は、P&Gのサプライチェーンにおける森林伐採への対応について情報開示を求めるものである。結果
【アラベスクＳ－Ｒａｙ】時価総額トップのテスラをＥＳＧで分析
自動車業界で時価総額ナンバー１に上り詰めた米電気自動車大手テスラのＥＳＧ（環境・社会・企業統治）評価はどうなのだろうか。人工知能（ＡＩ）を活用し、毎日、全世界約7300社の上場企業についてＥＳＧ評価を行っているアラベスクＳ－Ｒａｙのスコアから分析してみたい。
テスラは７月１日、トヨタ自動車の時価総額（ドルベース）を初めて上回ったが、それ以降も株価は上昇を続けた
【RI特約記事】オランダの投資家主導イニシアチブPlatform Living Wage Financialsが最新報告書を発表 生活賃金支払いをめぐり企業の評価を引き上げ
本稿は、レスポンシブル・インベスターの掲載記事をQUICK ESG研究所が翻訳、編集したものです。
オランダの金融セクターが主導するイニシアチブPlatform Living Wage Financials (以下、PLWF)は最新の報告書において、ナイキやバーバリーをはじめとするアパレル・フットウェア業界の生活賃金(living wage)
【CDPセクターレポート】Melting point：融点（鉄鋼セクター）
本レポートでは、2016年10月にCDPが公表した鉄鋼業調査レポートと鉄鋼メーカー評価ランキングの内容を拡充し更新した。
【CDPセクターレポート】Building pressure：高まるプレッシャー
本レポートは、CDPが2016年6月に公表したセメント会社の評価ランキング（以下、リーグテーブル）を更新し、内容を拡充したものである。
【水口教授のESG通信】虫がいなくなる － 新たなESG課題の可能性
2017年10月、ドイツの研究者グループが昆虫の減少に関する重要な研究成果を公表しました。過去27年間で、空中を飛翔する昆虫の総量が75％以上減少したというのです。蝶や蜂など特定の種だけでなく、昆虫が全体として減少しているという調査結果はヨーロッパで大きな注目を集めました。昆虫の減少は、授粉や食物連鎖などの面で生態系の維持に直接関わります。原因は特定されていませんが、調査地点がいずれも農地に囲まれていることから、農薬や化学肥料などの影響が予想されています。農薬や食品に関わる産業にとって、今後大きなESG課題となる可能性のある「虫問題」について、紹介します。
イギリス、ディーゼル車とガソリン車の新車販売を2040年以降禁止
2017年7月26日、イギリス政府は環境・食糧・農村地域省と運輸省が策定した「道路の二酸化窒素（NO2）汚染対応計画」において、2040年以降、国内におけるディーゼル車とガソリン車の新車販売を禁止し、新クリーンエア基金を設立することを明らかにした。
イギリスの空気の質は近年大幅に改善しており、二酸化窒素（NO2）排出量は過去15年間で半減した。しかし2017年2月、イギリスは欧州連合（EU
ガソリン車・ディーゼル車廃止に向けての潮流
2017年7月7日と8日の2日間にわたり、ドイツ・ハンブルクで開催されたG20サミットでは、米国のパリ協定からの離脱を翻すことはできなかったが、他の19カ国においてパリ協定の履行が約束された。