グリーンボンドは、資本市場から温暖化対策や環境プロジェクトの資金を調達するために発行される債券である。

初期にはリスクが低く金利も低い国際開発金融機関のグリーンボンドが多かったが、最近では高リスクである代わりに金利が高い低格付けのグリーンボンドも発行されている。

欧州投資銀行(European Investment Bank: EIB)が、2007 年に発行した再生可能エネルギー・省エネルギー事業の資金調達に係る債券(Climate Awareness Bond: CAB)が、グリーンボンドの考え方の基になった。世界でのグリーンボンドの年間発行額はここ数年で急増しており、2016年の年間発行額は 810 億米ドル(前年のほぼ2倍)にのぼっている。

日本では、環境省がグリーンボンドを国内で普及させることを目的に、2017年に「グリーンボンドガイドライン」を策定した。


2017年7月5日更新